有形固定資産と無形固定資産
有形固定資産とは不動産や車、パソコンなどの備品といった長期的に使用するためのものを言います。
無形固定資産とはパソコンのソフトウェアや、特許権などの形は無いですが、長期的に使用するものを言います。
有形固定資産を買った時の仕訳
有形固定資産の例と勘定科目の関係について、ご紹介します。
有形固定資産の種類 | 勘定科目 |
店舗、事務所、倉庫など | 建物 |
建物などの敷地 | 土地 |
つくえ、イス、パソコンなど | 備品 |
営業車など | 車両運搬具 |
固定資産を購入すると、資産が増加しますので、借方(左側)に勘定科目を記載します。
固定資産を購入する場合は、購入までにかかった費用すべてを記載します。
具体的には、建物本体の金額以外に、不動産業者へ仲介料を支払った場合などは、仲介手数料を付随費用といいます。
例として、建物を1000円で購入し、仲介手数料100円が掛かった場合、手持ちの200円を支払い、残りは後日支払うこととた場合は、次のような記載となります。
借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
建物 | 1100円 | 未払い金 | 900円 |
現金 | 200円 |
減価償却費(げんかしょうきゃくひ)とは?
建物や自動車などの固定資産は、使うとその価値は年々減っていきます。
固定資産の年々減っていく価値を毎年の決算日で差し引いていく手続きを減価償却と言います。
定額法による原価償却費の計算方法
減価償却費の計算には次の値を使います。
取得原価
耐用年数
残存価額
定額法の計算式
$${減価償却費}=\frac{{取得原価}-{残存価額}}{耐用年数}$$
例えば、取得原価が2000円、残存価額が400円、耐用年数が20年の場合、次のような計算となります。
&&{減価償却費}=\frac{{2000}-{400}}{20}=80$$
減価償却費の記載方法
計算した減価償却費は、費用の発生として借方(左側)に記載します。
トレードオフで、資産の減少として、減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)を貸方(右側)に記載します。
例えば、減価償却費80円を計上した場合の記載は次のようになります。
借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
減価償却費 | 80円 | 減価償却累計額 | 80円 |
※決算日の半年前に固定資産を購入した場合は、上記計算だと減価償却費を多く見積もってしまいます。
その為、減価償却費用を、1年ではなく半年分として計上するためには、当期分の減価償却費として次のように計算します。
$${当期分(半年分)の減価償却費}={上記の(1年分の)減価償却費}×\frac{{6か月}}{{12か月}}$$
固定資産を売却した時の仕訳
固定資産を売却すると、資産が増えます。しかし、買った時の値段と同じ値段では売れない場合が一般的です。そこで、固定資産の購入額と売却額の差額を減価償却累計額と固定資産売却損として計上します。
例として、3000円で購入した建物を10年使用し、減価償却累計額が1000円の状態で、1500円で売却した場合は次のような仕訳となります。
借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
現金 | 1500円 | 建物 | 3000円 |
減価償却累計額 | 1000円 | ||
固定資産売却損 | 500円 |
逆に、売却したことで利益が出たという場合には、固定資産売却損ではなく固定資産売却益として貸方(右側)に計上します。
以上、有形固定資産について学習しました。未収入金や未払金などの定義を忘れてしまったら、そのたびに復習しましょう!では!