【H26_No.11～15】コンクリート主任技士 問題と解説
【(H26)-No.11】
繊維補強コンクリートに関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。
（１）土木学会「超高強度繊維補強コンクリートの設計・施工指針（案）」に規定する超高強度繊維補強コンクリートには、反応性紛体を用いたものとエトリンガイト系の紛体を用いたものがあり、鋼繊維を用いる場合には高強度の繊維が用いられる。
（２）土木学会「超高強度繊維補強コンクリートの設計・施工指針（案）」に規定する超高強度繊維補強コンクリートは、圧縮強度の特性値が150N/mm2以上、引張強度の特性値が5N/mm2以上の耐久性のきわめて高いコンクリートである。
（３）炭素繊維、アラミド繊維などの連続繊維とエポキシ樹脂などの合成樹脂を組み合わせた連続繊維補強材では、鋼材の塑性域に相当する性質がなく、弾性的な性状の限界点で最大応力に達すると破断する。
（４）鋼繊維を用いた短繊維補強コンクリートは、鋼繊維を容積で1～2%混入することにより、圧縮強度、引張強度、曲げタフネスのいずれも大幅に増大する。
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正解（４）
（１）〇：問題のとおりです。超高強度繊維補強コンクリートには、反応性紛体を用いたものとエトリンガイト系の紛体を用いたものがあり、鋼繊維を用いる場合には高強度の繊維が用いられます。
（２）〇：問題のとおりです。超高強度繊維補強コンクリートは、圧縮強度の特性値が150N/mm2以上、引張強度の特性値が5N/mm2以上の耐久性のきわめて高いコンクリートです。
（３）〇：問題のとおりです。炭素繊維、アラミド繊維などの連続繊維とエポキシ樹脂などの合成樹脂を組み合わせた連続繊維補強材では、鋼材の塑性域に相当する性質がなく、弾性的な性状の限界点で最大応力に達すると破断します。
（４）×：誤りです。鋼繊維を用いた短繊維補強コンクリートは、鋼繊維を容積で1～2%混入することにより、引張強度、曲げタフネスが大幅に増大します。しかし、圧縮強度は増大しません。
【(H26)-No.12】
コンクリートの体積変化およびひび割れに関する次の一般的な記述のうち、不適当なものはどれか。
（１）自己収縮によるひび割れは、変形が拘束されることにより発生するので、同一の拘束条件であれば引張クリープが小さいほど発生しにくい。
（２）乾燥収縮は、セメントペースト部の乾燥収縮が骨材によって拘束されるので、骨材の弾性係数が大きい方が小さい。
（３）温度応力によるひび割れは、外部拘束や内部拘束により発生するので、いずれの場合も拘束が小さいほど発生しにくい。
（４）プラスティック収縮ひび割れは、打ち込み後の急激な感想により生じるが、表面仕上げにより取り除くことが可能で、湿潤養生によってその後の発生も防ぐことができる。
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正解（１）
（１）×：誤りです。自己収縮は、セメントの水和反応による体積の減少です。クリープは、持続的な載荷応力等による、時間経過に伴う初期ひずみの増大です。同一の拘束条件の場合、引張クリープは、自己収縮による圧縮応力を相殺するため、引張クリープが小さいほど、自己収縮によるひび割れの発生が増大します。
（２）〇：問題のとおりです。乾燥収縮は、セメントペースト部の乾燥収縮が骨材によって拘束されるので、骨材の弾性係数が大きい方が小さくなります。
（３）〇：問題のとおりです。温度応力によるひび割れは、外部拘束や内部拘束により発生するので、いずれの場合も拘束が小さいほど発生しにくくなります。
（４）〇：問題のとおりです。プラスティック収縮ひび割れは、打ち込み後の急激な感想により生じますが、表面仕上げにより取り除くことが可能で、湿潤養生によってその後の発生も防ぐことができます。
【(H26)-No.13】
コンクリートの中性化深さx（mm）と材齢t（年）の関係が次の実験式で近似できるものとする。この式を説明した次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、記述された以外のコンクリートの配（調）合および環境条件は同じとする。
$${x}={A}\sqrt{t}$$
（１）コンクリート試験体を、相対湿度50%の環境と相対湿度90%の環境に置いた場合、係数Aは、相対湿度90%の環境に置いた試験体の方が小さくなる。
（２）コンクリート試験体を、気温10℃の環境と気温30℃の環境に置いた場合、係数Aは、気温10℃の環境に置いた試験体の方が大きくなる。
（３）コンクリート試験体を一定の環境に置いたところ、材齢10年のときコンクリート中性化深さが5mmと求められた。このコンクリート試験体の中性化深さが10mmとなるのは材齢25年に達したときと推定される。
（４）水セメント比60%および45%の2種類のコンクリート試験体を一定の環境に置いた場合、係数Aは水セメント比45%のコンクリートの方が大きくなる。
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正解（１）
（１）〇：問題のとおりです。相対湿度が50～60%の環境下では、CO2のコンクリート組織内部への侵入と細孔溶液への溶解が生じやすくなるため、最も中性化しやすい湿度条件となります。湿度が90%の場合、コンクリート組織が水で満たされるため、コンクリート組織内部へのCO2の侵入がしにくくなり、中性化は生じにくくなります。
（２）×：誤りです。一般に、温度が高いほど化学反応は生じやすくなります。気温が高い30℃の方が、中性化係数Aは大きくなります。
（３）×：誤りです。t=10、x=5を代入すると、係数A=5/√10となり、x=10を代入すると、t=40となります。
（４）×：誤りです。水セメント比が小さい方が、コンクリート組織が緻密になり、内部へCO2が侵入しにくくなるため、係数は小さくなります。
【(H26)-No.14】
JIS A 5308（レディーミクストコンクリート）およびJIS Q 1011（適合性評価―日本工業規格への適合性の認証―分野別認証指針（レディーミクストコンクリート））に規定される軽量、ならびにJIS A 8603-2（コンクリートミキサー第2部；練混ぜ性能試験方法）に規定されるミキサの練混ぜ性能試験に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。
（１）フライアッシュを混和材として使用する際、その軽量誤差を1回軽量分量に対して±2%以下とし、あらかじめ軽量してあるセメントにフライアッシュを累加して軽量した。
（２）細骨材に粗骨材を累加軽量する際、細骨材の軽量値と粗骨材の軽量値のそれぞれについて合否判定を行った。
（３）ミキサの練混ぜ性能試験において、粗骨材の最大寸法20mmの砕石、スランプ8cm、空気量4.5%、呼び強度24に相当する材料および配（調）合の普通コンクリートを使用した。
（４）ミキサの練混ぜ性能試験において、公称容量と公称容量の1/2のいずれの場合も、コンクリート中のモルタルの単位容積質量差は0.8%以下、単位粗骨材量差は5%以下であることを確認した。
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正解（１）
（１）×：誤りです。JIS A 5308では、セメント、骨材、水および混和材料はそれぞれ別々の計量器によって軽量しなければなりません。また、1回軽量?ぬんの軽量値の許容差は、セメント、高炉スラグ微粉末および水は±1%以下、混和材（高炉スラグ微粉末を除く）は±2%以下、骨材及び混和剤は±3%以下と規定されています。
（２）〇：問題のとおりです。細骨材に粗骨材を累加軽量する際、細骨材の軽量値と粗骨材の軽量値のそれぞれについて合否判定を行います。
（３）〇：問題のとおりです。ミキサの練混ぜ性能試験において、粗骨材の最大寸法20mmまたは25mmの砕石、スランプ8±3cm、空気量4.5±1.5%、呼び強度24に相当する材料および配（調）合の普通コンクリートを使用します。
（４）〇：問題のとおりです。ミキサの練混ぜ性能試験において、公称容量と公称容量の1/2の場合で試験します。いずれの場合も、コンクリート中のモルタルの単位容積質量差は0.8%以下、単位粗骨材量差は5%以下であることを確認します。
【(H26)-No.15】
コンクリートの試験方法に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
（１）JIS A 1115（フレッシュコンクリートの試料採取方法）に基づいて、トラックアジテータから試験に必要な試料を10L採取した。
（２）JIS A 1150（コンクリートのスランプフロー試験方法）に基づいて、高流動コンクリートをスランプコーンに詰める際に、突固めや振動を与えない一層詰めとした。
（３）JIS A 1128（フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法―空気室圧力方法）に基づいて、使用骨材の骨材修正係数が0.3%だったので、骨材修正係数による補正を省略した。
（４）JIS A 1132（コンクリートの強度試験用供試体の作り方）に基づいて、圧縮強度試験用の供試体の直径は、粗骨材の最大寸法の3倍以上である75mmとした。
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正解（２）
（１）×：誤りです。フレッシュコンクリートの試料採取方法）に基づくと、トラックアジテータから試験に必要な試料は20L以上かつ試験に必要な量より5L以上多く採取します。試験に必要な量が10Lの場合、20Lを採取しなければなりません。
（２）〇：問題のとおりです。コンクリートのスランプフロー試験方法に基づくと、高流動コンクリートをスランプコーンに詰める際に、突固めや振動を与えない一層詰めとするか、または3層に分けて詰め、各層5回突き棒でつきます。
（３）×：誤りです。フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法に基づくと、使用骨材の骨材修正係数が0.1%未満の場合、骨材修正係数による補正を省略できます。
（４）×：誤りです。コンクリートの強度試験用供試体の作り方に基づくと、圧縮強度試験用の供試体は円柱形とし、直径は、粗骨材の最大寸法の3倍以上かつ100mm以上とします。なお、供試体の高さは直径の2倍の高さを持つようにします。